かんとこうブログ

昨日のニュースで都の対策会議で専門家が今後の感染者について次のように予測しているのを見て驚きました。「1週間前と比べると感染者数が1.88倍になっている。この拡大状況が4週間続くと12.5倍になるので、4週間後の新規感染者は5万人を超える」というような説明をしていました。専門家の言うことですから、しかるべき根拠があって言っているのでしょうが、私としては「？？？」でした。

そこでもう少し一般の人が聞いても納得できるような予測をしたいと思い、データを眺めていたら感染者の数はともかく、新規感染者のピーク時期は予測できるのではないかと思われましたので、今日はその予測内容をご紹介します。全国の実効再生産数と新規陽性者数を使っての予測ですが、データはいつものように東洋経済オンライン、コロナ特設サイトから引用させてもらいました。

第5波と第6波について実効再生産数と新規陽性者数（7日間の移動平均）の関係を調べてみました。

昨年夏のデルタ株による第5波の状況です。着目したのは実効再生産数が1.0を超えてからピークに達するまでの日数、そして実効再生産数がピークを越えてから新規陽性者がピークに達するまでの日数です。これらの日数をいずれも右の囲みの中に記載しています。同様なことを第6波に対しても行ってみました。

先ほどと同様に実効再生産数が1.0を超えてからピークに達するまでの日数、そして実効再生産数がピークを越えてから新規陽性者がピークに達するまでの日数を計算して右の囲みの中に記入してあります。ここでなぜ実効再生産数のグラフが1月1日から始まっているのかという疑問があるかもしれませんが、実はこの1月1日以降、実効再生産数の計算式が変更になっており、数値の連続性がないためです。とは言え、この計算式に変更は1.0を超えるかどうかには影響がありませんので実効再生産数が1.0を超えた日は引用元のグラフから読み取りそのまま使用しています。

この二つのグラフから、実効再生産数が1.0を超えてからピークに達するまでの日数、そして実効再生産数がピークを越えてから新規陽性者がピークに達するまでの日数については、第5波も第6波も大きな差がないことがわかります。つまり変異種の種類は違っても、実効再生産数の増減と感染ピークの間にはある関係があるのではないかという仮説が成り立ちます。単なる偶然と言う意見もあろうかと思いますが、少なくとも2回の感染事例が示しているということはそれなりの重みがあると思います。

同じオミクロン株が中心であった第6波から得られた数値を使って第7波の感染ピーク時期を予想してみます。

政府や自治体は、今のところ国民の行動を規制する予定はないようです。どうしたら医療の逼迫を招かずに夏を過ごせるのか、もう一週間投票日が先であれば選挙の論点になったでしょうが、候補者の口から何も語られぬまま投票が行われ新しい参議院議員が選ばれます。