かんとこうブログ
2026.09.02
経済構造実態調査2025から・・都道府県別塗料産業の諸数値
先日日本全体の塗料産業の2024年の数値についてご紹介しましたが、今日は都道府県別の事業者数、従業者数、出荷金額、付加価値金額をご紹介します。比較のため前年のグラフを小さく表示しておきます。
最初は、2024年における事業所数および従業者数です。

事業所数では、大阪、埼玉、兵庫、愛知、千葉、神奈川、東京の順で2023年と同じ順番でした。従業者数では、埼玉、愛知、大阪、兵庫、神奈川、千葉、東京の順でした。順番では愛知と大阪、千葉と神奈川がそれぞれ前年から順位が入れ替わりましたが顔ぶれはかわりません。
続いて、都道府県別出荷金額とひとりあたり出荷金額です。

前年と比べると、出荷金額では、大阪と新潟の順位が入れ替わりましたが上位の顔ぶれは変わりません。
ひとりあたりの出荷金額としては、上位4社が佐賀県、栃木県、新潟県、岡山県と同じ順位でした。少し意外な顔ぶれと感じるかもしれませんが、いずれも大企業の大規模事業所があることを思えば必ずしも不思議ではありません。新潟県については後述します。
次に都道府県別付加価値金額とひとりあたり付加価値金額です。

付加価値金額、ひとりあたり付加価値金額では昨年に続き新潟県が大躍進でした。新潟県には従業員700名を超える大会社があります。と言っても、この会社は一般塗料は製造しておらず、電子部品用ペースト、導電ペースト、絶縁ペーストなどに特化した会社です。売上も海外が85%ということも含め少し一般の塗料製造業とは一線を画する企業と言った方が良いかもしれません。
都道府県別の最後は、従業者ひとりあたりの人件費です。

ひとりあたり人件費については、前年からがらりと順位も顔ぶれも変わりました。去年ダントツのトップだった新潟県は4位に後退し、人件費の金額も他県とそう変わらぬ水準になりました。上位の顔ぶれもがらりと変わりましたので、このデータに関しては、継続して観察しないと変動の背景が見えてこない気がします。
経済構造実態調査には、ここまでご紹介した以外にも塗料産業に関するデータがありますが、また機会を見てご紹介することにします。